米国の家電・デジタルの生活者調査

米国で家電・デジタルの生活者調査を計画する方に向けて、現地の調査会社・公的機関が公開した最新の調査結果と、AIインタビューで聴くときの設計の要点・設問例をまとめました。数値はすべて各社の発表を日本語で要約したもので、ページ末尾の出典から原文を確認できます。

• AIチャットボットを使う成人が49％、毎日使う人が24％（Pew）なので、「使うか使わないか」ではなく、利用頻度と用途（情報検索・仕事・娯楽・健康）で対象を分けて募集します。50歳以上は利用率が低いので、年齢帯を18〜29歳・30〜49歳・50歳以上で割り付けると差が見えます。
• アプリやAIサービスの調査は、画面共有型で実際の操作を見せてもらう方法が向いています。自己申告の「よく使う」と実際の使い方のズレを避けられます。
• 動画配信は広告付きプランが68％まで広がり、値上げに敏感（Deloitte）なので、加入・解約の履歴を時系列で語ってもらうと契約の判断基準が具体的に出ます。
• 米国は端末やサービスの選択が世帯年収と強く結びつくため、オンラインパネルの高所得・都市部への偏りを意識し、地方・中低所得層を割り付けで確保します。

1. 米国の成人のうちAIチャットボットを使う人は49％（2024年は33％）で、24％はほぼ毎日使っています。使ったことのあるサービスは ChatGPT が44％、Gemini が24％、Copilot が17％です。

   出典：Pew Research Center（2026年6月）[1]

2. 同調査の米国の成人のうち、スマートウォッチを持つ人は37％、スマートスピーカーは35％、ロボット掃除機は13％で、検索結果のAI要約を読む人は60％に上ります。

   出典：Pew Research Center（2026年6月）[1]

3. 米国の2026年7月のテレビ視聴時間のうち、ストリーミングが49.0％を占め、YouTube 単体で14.2％と過去最高でした。放送は19.5％、ケーブルは18.7％です。

   出典：Nielsen（2026年9月）[2]

4. 米国の動画配信の加入者のうち広告付きプランを使う人は68％（2024年は46％）で、1世帯の月額支出は平均69ドルです。61％は「お気に入りのサービスでも月5ドル値上げされたら解約する」と答えています。

   出典：Deloitte（2026年3月）[3]

5. 米国の家電・デジタル製品の2026年の小売売上は5,650億ドル（前年比3.7％増）と予測され、ハードウェアが3.4％増、ソフトウェア・サービスが4.2％増（約1,940億ドル）の見込みです。

   出典：Consumer Technology Association（CTA）（2026年1月）[4]

上の調査結果を「なぜ」まで掘り下げるための設問です。Fast Insight では研究者が日本語で設問を書き、AIモデレーターが回答者の言語で1対1のインタビューを行います。

1. Q1直近1週間でAIチャットボットを使った場面を思い出して、何を聞き、その答えをどう使ったかを教えてください。
2. Q2検索したときに表示されるAIの要約を読みますか。読む場合と読まない場合の違いや、どこまで信じているかを教えてください。
3. Q3今契約している動画配信サービスと、広告付きか広告なしかを教えてください。プランを選んだ理由と、値上げがあったらどうするかも聞かせてください。
4. Q4スマートウォッチやスマートスピーカーなど、家にあるスマート機器で毎日使っているものと、買ったが使わなくなったものを教えてください。
5. Q5テレビでYouTubeを見ることはありますか。どんな番組や動画を、どの端末で、誰と見ているかを教えてください。

Q. 米国で家電・デジタルのインタビューをする場合、どの年齢層を対象にすべきですか。

AIやスマート機器の利用は年齢で大きく差があるため、18〜29歳・30〜49歳・50歳以上を分けて募集し、各層で利用者と非利用者の両方を含めることをおすすめします。非利用者の理由も製品設計には重要です。

Q. 上に挙げた調査結果はどう使えばよいですか。

全国的な普及率や視聴シェアを基準として押さえたうえで、インタビューでは個々の利用場面や判断基準を掘り下げます。たとえば「なぜ広告付きプランを選んだか」「AIの答えをどこまで信じるか」は数値だけでは分かりません。

Q. アプリの操作は実際に見せてもらえますか。

画面共有型のインタビューで、回答者がスマートフォンやPCの画面を共有しながら操作を説明できます。顔映像は使わず、共有された画面と音声だけを対象にするため、プライバシー面の配慮もしやすい方法です。

対応国・言語、料金、進め方をまとめた資料をメールでお送りします。

本ページの数値は、以下の各社・各機関の公開資料を Fast Insight が日本語で要約したものです。原文の解釈や最新の数値は、それぞれの発表元をご確認ください。

1. [1] Pew Research Center「Americans and AI 2026: Chatbots, Smart Devices and Views on Impact」（2026年6月・公開レポート・対象：米国の成人・n=5,119・実査：2026年2月17〜23日・American Trends Panel（オンライン調査））
2. [2] Nielsen「TV Usage Kicks Usual Summer Slowdown, Fueled by World Cup and Streaming in Nielsen's July Gauge Reports」（2026年9月・プレスリリース・実査：2026年6月29日〜7月26日・テレビ視聴の測定パネル（The Gauge））
3. [3] Deloitte「2026 Digital Media Trends: From Subscribers to Superfans」（2026年3月・プレスリリース・対象：米国の14歳以上・n=3,575・実査：2025年10〜11月・オンライン調査）
4. [4] Consumer Technology Association（CTA）「CTA: Despite Tariffs and Economic Headwinds, U.S. Consumer Tech Revenue to Hit $565 Billion in 2026」（2026年1月・プレスリリース・業界売上予測（One-Year Industry Forecast））