フィリピンの家電・デジタルの生活者調査
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フィリピンで家電・デジタルの生活者調査を計画する方に向けて、現地の調査会社・公的機関が公開した最新の調査結果と、AIインタビューで聴くときの設計の要点・設問例をまとめました。数値はすべて各社の発表を日本語で要約したもので、ページ末尾の出典から原文を確認できます。
調査設計の要点
- スマートフォン所有率は地方でも91%に達しているため、地方の生活者もスマホでの動画インタビューに参加できます。ただし通信環境は場所によって不安定なので、短めのセッション設計にします。
- アプリや動画サービスの利用を聞く場合は、実際のホーム画面や視聴履歴を画面共有で見せてもらうと、記憶頼みの回答より正確です。
- 地方ではAMラジオやアジアドラマの視聴が都市より強いため、都市の若年層だけで「フィリピン全体の視聴行動」を語らないよう、地域を分けて読みます。
- 言語は英語で問題ありませんが、アプリ名や機能名は英語のまま、感想はタガログ語が混ざります。
現地の調査で分かっていること
主要都市以外の地方に住むフィリピン人(10歳以上、2,000人への対面調査)のうち、91%がスマートフォンを所有し、87%がインターネットを利用しています。地方人口は国全体の46%を占め、都市との差は縮まっています。
出典:Nielsen(2025年11月)[1]
同じ調査では、地方の生活者は主要都市に比べてAMラジオの聴取率が高く、アジアのテレビドラマの人気も際立って高いことが分かりました。
出典:Nielsen(2025年11月)[1]
2025年に日本を訪れたフィリピン人旅行者のうち、出発前に役立った情報源としてSNS(Facebook/X など)を45.2%、動画サイト(YouTube など)を38.1%が挙げ、滞在中に役立った情報として無料Wi‑Fiを23.9%が挙げています。
出典:観光庁(2026年4月)[2]
AIインタビューの設問例
上の調査結果を「なぜ」まで掘り下げるための設問です。Fast Insight では研究者が日本語で設問を書き、AIモデレーターが回答者の言語で1対1のインタビューを行います。
- Q1今使っているスマートフォンをいつ、どこで、何を基準に選びましたか。次に買い替える時に重視したい点も教えてください。
- Q2昨日1日でスマートフォンで一番長く使ったアプリは何ですか。どんな場面で使いましたか。
- Q3動画やドラマはどのサービスで見ていますか。有料で契約しているものがあれば、その理由を教えてください。
- Q4AIチャットや翻訳などのAI機能を使ったことがあれば、最後に使った場面を教えてください。
- Q5家のインターネットやスマートフォンの通信で困っていることがあれば、具体的に教えてください。
Fast Insight でフィリピンの生活者に聴く
- パネル募集で対応する言語
- フィリピン語(タガログ)・英語
- 料金の目安
- 1インタビューあたり ¥10,000(ライト:11〜20分、パネル募集、税別)
よくある質問
- Q. フィリピンの家電・デジタル調査は地方の生活者も対象にできますか。
- 地方でもスマートフォン所有率が91%、インターネット利用が87%に達しているため、スマホでの動画インタビューは可能です。通信の安定性は場所により異なるので、セッションは短めにし、都市と地方を分けて読む設計にします。
- Q. 上の調査結果はどう使えばよいですか。
- スマホがほぼ行き渡り、情報源がSNSと動画に集中しているという前提で、自社のアプリや機器が「どの場面で、どのアプリと競合するか」を聞く論点に絞ります。数値は結論ではなく、質問の優先順位を決める材料として使います。
- Q. 何語でインタビューすればよいですか。
- 英語で募集・質問して問題ありません。アプリ名や機能名は英語のままで、感想や不満はタガログ語が混ざるため、母語で自由に話してもらい、日本語の書き起こしで読む設計が自然です。
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関連する調査ガイド
出典
本ページの数値は、以下の各社・各機関の公開資料を Fast Insight が日本語で要約したものです。原文の解釈や最新の数値は、それぞれの発表元をご確認ください。
- [1] Nielsen「New Nielsen Rural Survey reveals the changing media habits of Filipinos outside major cities」(2025年11月・プレスリリース・対象:ルソン北部・中部・南部、ビサヤ、ミンダナオの地方に住む10歳以上のフィリピン人(推計3,840万人)・n=2,000・実査:2025年第3四半期・対面インタビュー)
- [2] 観光庁「訪日外国人の消費動向 インバウンド消費動向調査結果及び分析 2025年 年次報告書」(2026年4月・公的統計・対象:日本を訪れたフィリピン国籍の旅行者(一般客)・実査:2025年1〜12月・空港・港湾での対面アンケート)